デジタルPRを支援するビルコム株式会社（本社：東京都港区 代表取締役兼CEO：太田滋）は、企業の広報部・宣伝部向けに展開しているクラウド型PR効果測定ツール『PR Analyzer』を2月8日より、全面リニューアルいたします。2017年1月の販売開始より1年間で50社以上の導入が決定しており、2018年度には導入社数100社を目指します。

新機能①：記事・番組ごとのリーチ数を算出

現在、主流となっているPR効果測定指標「掲載件数」や「広告換算費」だけでなく、新指標として、「リーチ数」算出機能を実装しました。月刊メディア・データ®やビデオリサーチ社の媒体データと当社独自ロジックを元に記事・番組ごとのリーチ数を算出します。リーチ数を採用することで、広告との対比、記事・番組ごとの効果測定、Webサイト解析データとの相関分析を実現できます。

新機能②：テレビ・新聞・雑誌・Webの四媒体を網羅した競合比較機能

自社と競合企業のブランド名を最大10件まで設定することで、競合露出状況の確認、自社との比較・分析が可能となりました。また、6つの重要指標を偏差値にて相対比較することで、自社の強みや弱みを把握することができます。

新機能③：人工知能（AI）によるノイズ記事の自動除去機能

人工知能を用いることで、ノイズ記事を自動判定・除去する機能を実装しました。この新機能により、これまで手作業で記事確認・ノイズ除去に要していた一連の業務工数を削減することができます。

クラウド型PR効果測定ツール『PR Analyzer』の特長

1.全媒体を網羅したクラウド型PR効果測定ツール

テレビ140局(133テレビ局＋BSデジタル放送7局) 、新聞1,018媒体、雑誌3,960媒体、Webメディア約3,000サイトに加え、Web記事のSNS波及(Facebookのシェア数・いいね！数)を網羅して効果測定を実施します。

2.テレビ視聴率など各種媒体データと当社独自ロジックによるリーチ数を算出

1969 年に発刊した月刊メディア・データ®に基づく媒体データや、テレビ番組やTV-CMの調査・分析・配信を行っている株式会社エム・データのTVメタデータ、株式会社ビデオリサーチのテレビ視聴データに加え、当社独自のロジックを組み合わせることで、記事・番組ごとのリーチ数を自動算出します。

3.重要指標分析を用いた競合比較機能

自社と競合企業のブランド名を最大10件まで設定することで、競合露出状況の確認、自社との比較・分析が可能です。6つの重要指標(リーチ数、掲載数、広告換算額、重点媒体比率、ポジティブ記事比率、SNS波及数)を偏差値にて相対比較することで、自社の強みや弱みを把握することができます。

4. クリッピングから効果測定・レポートまでを自動化

キーワードを登録するだけで、記事クリッピング・効果測定・グラフ化・レポート生成までを自動で行います。キーワード登録時点から60日前までの記事を遡ってクリッピングします。また、見出しが同一のWebメディアの記事は自動でグループ化されます。

5. 人工知能(AI)を用いたノイズ記事の自動除去機能

人工知能を用いることで、ノイズ記事を自動判定・除去する機能を実装しました。ユーザーが判定　したノイズ記事履歴を機械学習することで精度を高めていきます。この新機能により、これまで手作業で記事確認・ノイズ除去に要していた一連の業務工数を削減することができます。

6.Web記事のソーシャルメディア上での反響を可視化

Webメディアに掲載された記事ごとのFacebookいいね！数、シェア数を確認することができます。これにより、ユーザーからの反響や情報拡散があった記事を特定・分析することができます。

7. 大手企業の導入実績

販売開始1年で導入社数は50社を超え、アスクル、ヤマハ、リクルートマーケティングパートナーズDMM.com、ウエディングパーク、大塚食品などの大手企業にて導入いただいています。