■機能概要 – ビジネスチャットツールに掲載情報を自動通知

　PR Analyzer®にはもともと、自社が設定したキーワードに関する掲載記事がクリッピングされた際、登録したメールアドレス宛に通知が届く機能がありました※1。今回の機能追加では、設定画面から指定のビジネスチャットツールと連携の設定を行うことで、特定のグループ宛に通知を送信できるようになります。さらに「タグ※2」ごとに通知の有無を設定できるようになりました。

※1 通知対象はWeb・TVの掲載記事です。送信タイミングを自由に設定できます

※2事業別・内容別など、任意に設定したカテゴリで記事を自動的に分類できる機能

■開発背景 – テレワーク普及に伴い、チャットツールでの情報共有ニーズが高まる

　新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けてテレワークが普及する中、距離が離れたチームメンバー同士が効率的にコミュニケーションをとれるよう、ビジネスチャットツールを導入する企業が増えています。こうした背景を受け「ビジネスチャットツールを見る頻度が高くなっているため、ツール上で掲載通知を受け取りたい」、「関係者にも、ビジネスチャットツールで報告したい」というご相談をいただくようになりました。

　本機能の導入により、広報部内の情報共有はもちろん、経営陣や他部門などに対してもスムーズな情報共有が可能となり、レポート作業の負担を大きく軽減することができます。

クラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer®」について

　「PR Analyzer®」は、テレビ、新聞、雑誌、WebとSNSを網羅した広報部向けSaaSです。広告換算費、リーチ数、シェア・オブ・ボイスなど複数の指標を用いて、競合比較も可能です。
4マスを網羅したクリッピング機能、レポートや分析に活用される国内唯一の効果測定ツールとして、大手からスタートアップまで、多くの企業に導入されています。

 ・導入企業例：日本航空、ニューバランス、ヤマハ、メルカリ等  https://www.pranalyzer.jp/#case

　PR Analyzer®は手作業の多い広報業務の負担をITによって解消し、働き方改革や業務効率化に貢献します。また、PR活動の成果を定量化することで、事業成長に欠かせない戦略的なPRをサポートしてまいります。

＜PR Analyzer®の特徴＞ ※3　https://www.pranalyzer.jp/

1. 全媒体を網羅したクラウド型PR効果測定ツール
　テレビ140局(133テレビ局＋BSデジタル放送7局) 、新聞1,018媒体、雑誌3,960媒体、Webメディア約2,500サイトに加え、Twitterの言及数と口コミ内容、Web記事のSNS波及を網羅して効果測定を実施します。

2. テレビ視聴率など各種媒体データと当社独自ロジックによるリーチ数を算出（特許取得済※4）
　1969 年に発刊した月刊メディア・データ®に基づく媒体データや、テレビ番組やTV-CMの調査・分析・配信を行っている株式会社ワイヤーアクションのTVメタデータ、株式会社ビデオリサーチのテレビ視聴データに加え、当社独自のロジックを組み合わせることで、記事・番組ごとのリーチ数を自動算出します。

3. 重要指標スコアを用いた競合比較機能（特許取得済※4）
　自社と競合企業のブランド名を最大10件まで設定することで、競合露出状況の確認、自社との比較・分析が可能です。7つの重要指標(リーチ数、掲載数、広告換算額、重点媒体比率、ポジティブ記事比率、SNS波及数、Twitter言及数)を偏差値にて相対比較することで、自社の強みや弱みを把握することができます。

4. クリッピングから効果測定・レポートまでを自動化
　キーワードを登録するだけで、記事クリッピング・効果測定・グラフ化・レポート生成までを自動で行います。キーワード登録時点から最大1年前までの記事を遡ってクリッピングします。また、見出しが同一のWebメディアの記事は自動でグループ化されます。 

5. Web記事のFacebook、Twitter両方での反響を可視化
　Webメディアに掲載された記事ごとのFacebookのいいね！数とシェア数、Twitterのシェア数を確認することができます。これにより、ユーザーからの反響や情報拡散があった記事を特定・分析することができます。

6. Twitterの言及数を分析
　登録ブランド名について言及されたTwitterの数と口コミ内容を分析し、共起語ランキングや投稿者属性などを可視化します。新聞・テレビ・雑誌・Webの露出と一元管理が可能なため、統合的な分析やレポート作成がしやすくなります。

7.大手企業中心に広がる導入企業実績
　導入件数は150件を超え、日本航空、アスクル、ヤマハ、ニューバランス、DMM.com、メルカリなど、大手から中小企業まで様々な企業に導入いただいています。

※3  「PR Analyzer®」はビルコム株式会社の登録商標です
※4   特許番号：特許 第6711870号

【本プレスリリースに関するお問合せ先】
広報担当　TEL/03-5413-2411　FAX/03-5413-2412　E-MAIL/bil-info@bil.jp