ビルコム株式会社(本社:東京都港区 代表取締役兼 CEO:太田滋、以下弊社)が運営する、クラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer®」は、2021年10月26日よりWebメディアにおける掲載記事の「リーチ数」算出機能にSimilarWeb Japan株式会社(日本代表:田中 晃、以下「シミラーウェブ」)が提供するWebサイトデータを追加し、機能強化を図ります。

■シミラーウェブのデータを導入する背景と概要

　PR効果測定において、これまで掲載数や広告換算費といった測定指標が利用されてきましたが、効果測定に悩む現場担当者は多く、新たなPR効果測定指標が必要とされていました。
　そこでビルコムでは、掲載数や広告換算費に加えて掲載の「量」を可視化する指標として「リーチ数」を考案しました。PR Analyzer®️では特許を取得した独自のロジック※1をもとに、掲載された記事・番組のリーチ数を自動算出する機能を提供しています。その中でも、Webメディアに掲載された記事のリーチ数は、1969 年に発刊した月刊メディア・データ®に収録されている媒体データをもとに算出しています。今回、シミラーウェブが保有するデータを新たに追加することで、現在の媒体データでは網羅しきれなかったWebメディアのリーチ数の精度が向上します。
　PR Analyzer®️はこれからも、様々な機能開発やデータ連携を進めることで、複雑化するPR効果測定や広報戦略の高度化を支援してまいります。

■シミラーウェブのWebサイトデータについて

　
　シミラーウェブは、全世界190カ国の約1億件のWebサイト、470万種類のアプリなど、オンライン上の膨大なデータを日々収集しています。さらに高度なアルゴリズムによる統合と、機械学習による補正と予測モデルによって、全世界のWebサイトにおける精緻なデータを保有しています。

■SimilarWeb Japan株式会社 日本代表 田中様のコメント

　「PR Analyzer®」にSimilarwebのデータを採用いただく事で、Webメディアのリーチ数の精度の向上に貢献できることをうれしく思います。(SimilarWeb Japan株式会社　日本代表　田中 晃)

■クラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer®」について

 　「PR Analyzer®」は、テレビ、新聞、雑誌、WebとSNSを網羅した広報部向けSaaSです。広告換算費、リーチ数、シェア・オブ・ボイスなど複数の指標を用いて、競合比較も可能です。
  　4マスを網羅したクリッピング機能、レポートや分析に活用される国内唯一の効果測定ツールとして、大手からスタートアップまで、多くの企業に導入されています。

・導入企業例:日本航空、ニューバランス、ヤマハ、メルカリ等
https://www.pranalyzer.jp/#case

<PR Analyzer®の特徴>※2

1. 全媒体を網羅した広報部向けSaaS
　テレビ140局(133テレビ局+BSデジタル放送7局) 、新聞1,018媒体、雑誌3,960媒体、Webメディア約2,500サイトに加え、Twitterの言及数と口コミ内容、Web記事のSNS波及を網羅して効果測定を実施します。

2. テレビ視聴率など各種媒体データと当社独自ロジックによるリーチ数を算出(特許取得済※1)
　1969 年に発刊した月刊メディア・データ®に基づく媒体データや、テレビ番組やTV-CMの調査・分析・配信を行っている株式会社ワイヤーアクションのTVメタデータ、株式会社ビデオリサーチのテレビ視聴データに加え、当社独自のロジックを組み合わせることで、記事・番組ごとのリーチ数を自動算出します。

3. 重要指標スコアを用いた競合比較機能(特許取得済※1)
　自社と競合企業のブランド名を最大10件まで設定することで、競合露出状況の確認、自社との比較・分析が可能です。7つの重要指標(リーチ数、掲載数、広告換算額、重点媒体比率、ポジティブ記事比率、SNS波及数、Twitter言及数)を偏差値にて相対比較することで、自社の強みや弱みを把握することができます。

4. クリッピングから効果測定・レポート生成・社内共有までを自動化
　キーワードを登録するだけで、記事クリッピング・効果測定・グラフ化・レポート生成・社内共有までを自動で行います。キーワード登録時点から最大1年前までの記事を遡ってクリッピング可能です。また、見出しが同一のWebメディアの記事は自動でグループ化されます。

5. Web記事のFacebook、Twitter両方での反響を可視化
　Webメディアに掲載された記事ごとのFacebookのいいね!数とシェア数、Twitterのシェア数を確認することができます。これにより、ユーザーからの反響や情報拡散があった記事を特定・分析することができます。

6. Twitterの言及数を分析
　登録ブランド名について言及されたTwitterの数と口コミ内容を分析し、共起語ランキングや投稿者属性などを可視化します。新聞・テレビ・雑誌・Webの露出と一元管理が可能なため、統合的な分析やレポート作成がしやすくなります。

7.大手企業中心に広がる導入企業実績
　導入件数は150件を超え、日本航空、アスクル、ヤマハ、ニューバランス、DMM.com、サイバーエージェントなど、大手から中小企業まで様々な企業に導入いただいています。

※1 特許番号:特許 第6711870号
※2 「PR Analyzer®」はビルコム株式会社の登録商標です

【本プレスリリースに関する問い合わせ先】
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