デジタルPRを支援するビルコム株式会社は、クラウド人事労務ソフト「SmartHR」を提供する株式会社SmartHRがクラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer（R）」を導入開始しましたことをお知らせします。

PR Analyzer（R）にて、テレビ・新聞・雑誌・Webの露出状況とTwitter上のクチコミを一元管理することで、広報部門の手間や管理コストを削減するだけでなく、スピーディかつデータに基づいた広報活動のPDCA強化につなげていきます。

PR Analyzer（R）では手作業の多い広報業務の負担をITによって解消し、働き方改革や業務効率化に貢献していきます。また、PR活動を可視化することで、事業成長に欠かせない戦略的なPRをサポートします。

■導入前の広報効果測定における課題

・テレビ・新聞・雑誌・Webでの掲載記事を手動で収集、確認をしていたため、非常に時間が掛かっていた

・独自のパブリシティスコアによる論調分析をしていたものの、運用の手間が大きかった

・アクション（PR活動内容や行動量）→アウトプット（メディアやSNSでの自社露出量）→アウトカム（指名検索数）を定量的に計測、管理、分析ができていなかった

■株式会社SmartHR　マーケティング・広報　藤田 隼様のコメント

『従来、手動で行っていた記事掲載確認やスコア化に対して、PR Analyzer（R）はWebに限らず、新聞や雑誌、テレビ、SNSなどをひとつのプラットフォームで集約し、様々な指標で広報効果測定を実現できるため、採用を決定しました。

当社のマーケティング活動において、広報ユニットはパーチェスファネルの入り口となるアテンション獲得を担っています。その中で、狙ったアクションが、掲載数やツイート数などのアウトプットに繋がっているか、そしてアウトカムとなる「指名検索」という指標につながっているかを定量的に振り返り、ネクストアクションにつなげていきたいと考えています。』

■クラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer（R）」について

　PR Analyzer（R）は、テレビ、新聞、雑誌、WebとSNSを網羅した唯一無二のクラウド型広報・PR効果測定ツールです。広告換算費、リーチ数、シェア・オブ・ボイスなど複数の指標を用いて、競合比較も可能です。

・導入企業例：日本航空、ニューバランス、ヤマハ、住友林業等 

https://www.pranalyzer.jp/#case

＜PR Analyzer®の特徴＞

1.全媒体を網羅したクラウド型PR効果測定ツール

テレビ140局(133テレビ局＋BSデジタル放送7局) 、新聞1,018媒体、雑誌3,960媒体、Webメディア約2,000サイトに加え、Twitterの言及数と口コミ内容、Web記事のSNS波及を網羅して効果測定を実施します。

2. テレビ視聴率など各種媒体データと当社独自ロジックによるリーチ数を算出

1969 年に発刊した月刊メディア・データ®に基づく媒体データや、テレビ番組やTV-CMの調査・分析・配信を行っている株式会社エム・データのTVメタデータ、株式会社ビデオリサーチのテレビ視聴データに加え、当社独自のロジックを組み合わせることで、記事・番組ごとのリーチ数を自動算出します。

3. 重要指標分析を用いた競合比較機能

自社と競合企業のブランド名を最大10件まで設定することで、競合露出状況の確認、自社との比較・分析が可能です。7つの重要指標(リーチ数、掲載数、広告換算額、重点媒体比率、ポジティブ記事比率、SNS波及数、Twitter言及数)を偏差値にて相対比較することで、自社の強みや弱みを把握することができます。

4. クリッピングから効果測定・レポートまでを自動化

キーワードを登録するだけで、記事クリッピング・効果測定・グラフ化・レポート生成までを自動で行います。キーワード登録時点から最大1年前までの記事を遡ってクリッピングします。また、見出しが同一のWebメディアの記事は自動でグループ化されます。

5. Web記事のFacebook、Twitter両方での反響を可視化

Webメディアに掲載された記事ごとのFacebookのいいね！数とシェア数、Twitterのシェア数を確認することができます。これにより、ユーザーからの反響や情報拡散があった記事を特定・分析することができます。

6. Twitterの言及数を分析

登録ブランド名について言及されたTwitterの数と口コミ内容を分析し、共起語ランキングや投稿者属性などを可視化します。新聞・テレビ・雑誌・Webの露出と一元管理が可能なため、統合的な分析やレポート作成がしやすくなります。

7. 100ブランド以上、大手企業にも広がる導入実績

販売開始2年で導入件数は100件を超え、日本航空、アスクル、ヤマハ、ニューバランス、DMM.com、ウエディングパークなどの大手から中小企業まで様々な企業に導入いただいています。

※「PR Analyzer®」はビルコム株式会社の登録商標です

【株式会社SmartHR 会社概要】

社　　名 ：株式会社SmartHR

所在地：東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー39F

代表取締役：宮田 昇始

設　　立：2013年1月23日

企業URL：https://smarthr.co.jp/

2013年1月23日設立。2015年11月に「SmartHR」を提供開始。SmartHRは、企業が行う入社手続きや雇用契約、年末調整などのあらゆる労務手続きのペーパーレス化を可能にするクラウド人事労務ソフトです。総務省が提供するe-GovAPIと連携し、Web上から役所への申請が可能に。煩雑で時間のかかる労務手続き・労務管理から経営者や人事担当者を解放します。2018年に、ユニコーン企業の創出を目指す経済産業省のプログラム「J-Startup」に採択。2019年には、初の地方拠点となる関西支社を開設。また、子会社として株式会社SmartHR Insurance、株式会社SmartMeetingの2社を設立。※2019年8月現在

【ビルコム株式会社 会社概要】

社    名  ：ビルコム株式会社　　https://www.bil.jp/　

所在地　　：東京都港区六本木6-2-31　六本木ヒルズノースタワー 11F

代　表　者：代表取締役兼CEO 太田 滋（おおた しげる）　

設　　立　：2003年10月

資本金    ：2,000万円

ビルコム株式会社は、創業以来15年間、デジタルPR・戦略PRを、幅広い業態のお客様に提供してまいりました。インターネットやSNSの普及により変わりゆくコミュニケーションの最新動向を把握し、メディアに向けた発信はもちろん、統合型デジタルマーケティング、インフルエンサーの活用など、様々な手法を活用したPR戦略を立案し、実行まで支援しています。さらに独自のPR効果測定ツール「PR Analyzer®」を用いたデータ分析まで、一貫してサポートできる体制を整えています。

「広告をやめた企業は、どうやって売り上げをあげているのか。」(インプレスジャパン)、「WebPRのしかけ方」(インプレスジャパン)を上梓するなど、最新動向について積極的に発信することで、デジタルPRの分野をリードしています。

加盟団体：一般社団法人 日本広告業協会、一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会、公益社団法人 日本アドバタイザーズ協会、Web広告研究会、公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会、一般社団法人 日本ＡＢＣ協会、WOMマーケティング協議会、米国WOMMA (Word of Mouth Marketing Association)、日本広報学会 

【本プレスリリースに関する問い合わせ先】

担当：阿部　TEL/03-5413-2411　FAX/03-5413-2412　E-MAIL/bil-info@bil.jp