新聞や雑誌、Webメディアでの記事掲載や、TV番組の露出の内容は、各メディアの編集傾向や記者の特性が反映され非常に多様です。

また、同じ企業のメディア掲載であっても、コーポレートに関連するものもあれば、商品やサービスに関連するものなど、その内容はさまざまです。

本記事では、メディア掲載の内容を分類することで、広報・PRの成果を分析しやすく可視化したり、戦略や施策の改善のヒントを得たりする方法について解説します。

成果の対象とならないメディア掲載を定義し、除外する

メディア掲載の分類でまず挙げられるのが「成果の対象とならないメディア掲載を定義し、除外する」ことです。

これにより、広報・PR部門にとって成果の対象となるメディア掲載の内容が明確になり、広報・PRの効果の可視化につながります。

広報・PR部門が日々情報発信に取り組む中で、成果の対象としないメディア掲載の例としてよく挙げられるものが以下です。

• 株価関連
• 人事異動関連
• 協賛やスポンサード関連

これらは、広報・PR部門の活動や情報発信に関わらず発生することが多いため、多くの企業では広報・PRの成果とせず、報告やレポートを作成する際もデータを除いている傾向があります。

なお、株価関連のメディア掲載であれば、「反落・続伸・銘柄・業績予想・買い気配・売り気配」などの専門用語がよく使用されます。これらの語句が含まれるメディア掲載は除外する旨を、クリッピング会社やクリッピングサービスに予め共有しておくとスムーズにデータを除くことができおすすめです。

また、企業や部門の方針によって、どのような内容のメディア掲載を成果とするかは千差万別です。予め認識のすり合わせをしておくことで、成果の定義が明確になり、より広報・PRの効果を社内にアピールしやすくなるでしょう。

編集記事とリリース転載記事を区別する

続いて解説するのが、「編集記事とリリース転載記事を区別する」という分類の方法です。

編集記事とは、金銭の授受を伴わず、メディアが自らの意思で企画・取材し執筆した記事のことを指します。メディアや記者の特性や関心事項が反映され、記事毎にオリジナリティがあることが特徴です。

一方、リリース転載記事は企業が発信したプレスリリースの原文そのままが転載された記事です。Webメディアの中には、オンラインでリリース配信ができるワイヤーサービスと提携し、自動的にリリース転載記事が反映されるものがあります。プレスリリースの内容が簡単に複数のWebメディアに掲載されるメリットがある一方で、内容は全て同一のためオリジナリティはありません。

編集記事とリリース転載記事、それぞれ同じ掲載1件であっても上記のような違いがあることから、分類してデータ集計をおこなうことをおすすめしています。

下記はプレスリリース別に、編集記事とリリース転載記事を集計した例です。

プレスリリースAとBで比べてみると、記事の総掲載数とリリース転載記事数はBの方が多くなっています。しかし、編集記事数はプレスリリースAの方が多く発生しており、メディアの関心をひき、メディア独自の視点で取材・執筆された記事が社会に多く発信されていることが分かります。

メディア掲載の全体数だけで評価をするのではなく、編集記事やリリース転載記事の内訳を分類して評価をすることで、メディア掲載の「質」を踏まえた評価が可能になります。

テーマ別に内容を分類し、競合比較から強み・弱みを知る

最後にご紹介するのが、「テーマ別に内容を分類し、競合と比較することで強み・弱みを知る」という方法です。

ある企業についてメディア掲載の内容を分類し、競合比較したレポートが下記です。

このレポートからは、メディア掲載の総数が競合を上回っており、内訳を見ると「製品・サービス」関連のメディア掲載数が多く、他社に対する強みになっていることが分かります。

一方で、注力テーマである「サステナビリティ」や「DX」関連のメディア掲載数は、競合他社に比べ下回っている状況である、という課題も確認できます。

以上の内容を踏まえ、今後は注力テーマである「サステナビリティ」や「DX」関連のメディア掲載を増やすための施策に注力すべき、といった判断が可能になります。

また、「サステナビリティ」関連は競合Aを、「DX」関連は競合Bに注目し、掲載先のメディアや、掲載の切り口及び訴求内容を深掘りすることで、自社の広報・PR戦略や施策の改善のヒントを得ることができるでしょう。

「メディア掲載の内容分類」以外にも広報・PRに関する分析ノウハウを提供

以上、メディア掲載の内容を分類し、広報・PRの成果の可視化と改善のヒントを得る方法についてご紹介しました。

メディア掲載に関するデータを自動で収集・蓄積し、「タグ機能」を用いた内容分類も可能なPR Analyzerは広報・PRの効果を可視化し、改善施策の立案に活用いただけます。お気軽にお問合せください。

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