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  • 2020年06月03日
  • PRノウハウ

ニューノーマル時代の広報・PRに求められるコミュニケ―ションとは?

厚生労働省から「新しい生活様式」(*1)が発表され、企業のコミュニケーション活動にも時代に即した変化が求められています。本記事では、ビルコム主催のPRセミナー「アフターコロナを考える:ニューノーマルの時代に、女性たちに選ばれる商品・サービスとは?」より、新たな考察を加えたレポートをお届けします。

 

目次

  1. 社会、セグメント、メディア接触に起こる変化  
  2.  ―社会の変化
  3.  ―セグメントの変化
  4.  ―メディア接触の変化
  5. ニューノーマル時代の広報・PRに求められるコミュニケーションとは? 
  6.  ―SNSを活用した共創コミュニケーション 
  7.  ―社会課題と商品価値の掛け合わせ
  8.  ―デジタルコンテンツを活用した熱量アップ施策
  9. まとめ

 

社会、セグメント、メディア接触に起こる変化

コロナウイルスの感染拡大に伴い、私たちの生活は激変しました。暮らし方や働き方に対する価値観の見直しが進む中、まずは世の中がどう変化していくのかを予想したいと思います。

 

社会の変化

厚生労働省が発表した「新しい生活様式」では、買い物や食事など、生活のあらゆる場面で推奨される行動が示されました。緊急事態宣言が解除されても3密を避けることが必要で、コロナ以前の生活にすぐに戻ることは難しいと感じられます。

以下、当社で予想した「ニューノーマルにおける時流」を一部抜粋しました。

 

働き方・職場

・社会の先行きが不透明な状況で、従業員のモチベーション減と組織の揺らぎが問題になる

・リモート勤務が継続する中、従業員間のコミュニケーションを促進するテクニックやツールが浸透する

・郊外に本社が移転するなど、地方創生関連の話題が更に注目される

 

ライフスタイル

・自分を大事にする価値観が高まり、“ご自愛消費”が増加する

・「細かいアラを隠す美容」の需要が減り、「心地よさや健康を重視する美容」や「オンラインでも映える華やかなメイク」に関心が移る

 

 

セグメントの変化

ビフォーコロナでは、コミュニケーションターゲットをライフステージごとにセグメントする際、「未/既婚」「就業形態」「子供の有無」が大きなポイントとなることが多かったと思います。

 

※女性のライフステージの変遷に関しては以下の記事をご覧ください。 

 

アフターコロナでは、考慮すべきセグメントが増えることが予想されます。

例えば、「勤務形態」「出勤時間」「通勤手段」「子供の保育状況」「IT環境」などです。働き方や暮らし方がさらに細分化された“超多様化時代”がやってくるのではないかと考えます。

 

アフターコロナの具体的なセグメントキーワード例

 

メディア接触の変化

改めて言うまでもなく、生活者のデジタルシフトは進んでいます。それを証明するかのように、2019年はインターネット広告費がテレビメディア広告費を初めて上回りました。(*2)

ただ、今回のコロナウイルスの感染拡大により、影響が顕著に現れたメディアはテレビでした。

スイッチ・メディア・ラボの調査(*3)では、20歳以上のどの世代においても1日あたりのテレビ視聴時間が増加しています。平日・土日ともに、男性よりも女性の伸びが顕著となっているのも興味深いです。

今後も在宅時間は以前より増えることが予想されるので、マスとインターネットを併用した情報収集スタイルは更に広がっていくのではないでしょうか。

 

ニューノーマル時代の広報・PRに求められるコミュニケーションとは

ここまでにご紹介した状況を踏まえ、当社では下記のニューノーマルが発生すると考えます。

 

①デジタル情報への接触増加

②社会問題への関心増加

③リアルイベントの自粛増加

 

そして、これらにフィットすると考えるコミュニケーション例が下記です。

 

①SNSを活用した共創コミュニケーション

②社会課題と商品価値の掛け合わせ

③デジタルコンテンツを活用した熱量アップ施策

 



SNSを活用した共創コミュニケーション

リアルイベントが実施できない今、インフルエンサーを招いた体験会などは開催することができません。かといって、ただ商品を手渡しするだけでは熱量の高い投稿が実現されません。

そこで、例えば以下のような施策を行い、“オンラインであっても共創を感じられる仕組み”を作ることがポイントになると考えます。

 

1)タレントや専門家などKOLを起用した商材理解動画や、企業の担当者が想いを伝える動画を制作

2)動画をインフルエンサーに送付し、商材理解を深めてもらう

3)その後、個別の電話ガイダンスをインフルエンサー全員に行い、投稿内容を個別ディスカッション

4)各インフルエンサーの特徴が表現された投稿により、エンゲージメント率向上を促進

 

動画はブランドサイトで一般向けに公開したり、認知拡大を目的に動画広告を配信したりすることを前提に制作してもいいと思います。

 

社会課題と商品価値の掛け合わせ

世の中が大きく変化したことにより、「社会課題を解決しうる事業なのか?」という点がさらに問われるようになることが予想されます。企業のコミュニケーション活動において、SDGsの観点は外すことができないでしょう。

とはいえ、自社のアイデンティティーや事業とかけ離れた社会課題を解決しようとすると、生活者は違和感を感じてしまいます。「どうして自社はその課題を解決するのか?」「なぜ自社じゃなければいけないのか?」というWhy?を突き詰めた先にある施策が適していると考えます。

 

デジタルコンテンツを活用した熱量アップ施策

動画撮影のスタジオや屋内の現場は基本的に3密のため、コロナ禍では生活者からの指摘による炎上リスクを鑑み、慎重に撮影を行う必要があります。

ただし、内容によってはリモートで撮影を行うことも可能です。

例えば、生活者参加型にして各自宅で撮影をしてもらった素材を編集したり、企業がもともと所有している写真や動画素材を再編集したりと、構成によってはフルリモートで新たな動画を作ることができます。 

当社でも、企画から納品まで全ての工程をオンラインで完結できる「リモート動画制作」というソリューションをご用意しています。

 

 

まとめ

価値観の多様性がより加速するニューノーマル時代。メディア環境の変化もあり、企業の広報・PR担当者は時代の流れを捉えたコミュニケーションをとっていくことが求められます。

ニューノーマル時代のPR事例を詳しく知りたい方、PR施策に関するご相談がある方はぜひお気軽にお問い合わせください。貴社の課題・目的に合わせた最適なPR戦略をご提案させていただきます。



(書き手:ビルコム株式会社・高橋)

 

(*1)厚生労働省「新しい生活様式」

(*2)電通「2019年 日本の広告費」

(*3)スイッチ・メディア・ラボ「新型コロナウイルス感染拡大による生活の変化がテレビ視聴時間にどう影響したか」

※全て最終アクセスは2020/5/29

 

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