2019年2月14日、「平成最後の、バレンタイン」が間もなくやってきます。ブランドの広告宣伝、PR担当者は仕込みの最終段階に入っている頃かと思います。そこで、2019年のバレンタインニュースが本格化する前に、2018年のバレンタインニュース動向を振り返ってみました。これから約1ヶ月のPR活動に何か参考になれば幸いです。

<調査対象>

調査ツール：PR Analyzer

期間：2018年1月9日～2018年2月28日

媒体：Web、テレビ(※1)、Facebook

対象キーワード：「バレンタイン」

※1 PR Analyzerで取得したテレビ露出データは首都圏キー局を対象

■バレンタイン関連ニュースを発信する最適なタイミングとは？

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上記図はテレビ、Webニュースの広告換算費とWebニュースに紐づくFacebookシェア数の時系列推移です。バレンタイン関連のニュースを作っていくためのコミュニケーションをどう考えると良いでしょうか。製品特性やターゲットにもよりますが、昨年のデータを元に検討してみます。

日次ベースでWebニュースを見ると、1月中旬ぐらいから2月14日に向けて露出件数が順調に右肩上がりとなっていました。各企業から1ヶ月ほど前から、バレンタイン向けの新商品や限定品ニュースが続々発信される傾向にあるためです。一方、テレビ露出は2月に入り、少しずつ増え、1週間前ほどからグッと増えていました。

バレンタインのように毎シーズンのイベントがある場合は、媒体ジャンルごとに過去露出件数推移を確認し、リリース配信や取材仕込みのアプローチタイミングを検討するのがよいかと思います。下記にて、媒体ジャンルごとに分解して、補足してみます。

Webニュース･･･編集部には、日々大量のプレスリリースが届けられていますが、ストレートニュースに関しては毎日どのネタを採用するか決められているケースが多いですので、これからでもチャンスはあります。

雑誌･･･月刊誌の編集スケジュールを考えると、バレンタイン特集で扱ってもらうのはほぼ不可能でしょう。ただし、週刊誌や雑誌系のWebニュースであれば、まだチャンスはあるかもしれません。

テレビ･･･毎日放送されている情報番組は、直前に企画が決定することも多いため、チャンスはあります。最近では、テレビ番組はWebニュースやクチコミの反響を見て、企画を作る傾向も強くなってきているので、テレビ露出までを狙うのであれば、1月下旬までにはプレスリリースを配信、Web上でのニュース化を狙っておくのがベターかもしれません。

■2018年は、ゴディバ発「義理チョコをやめよう」の社会性が注目を浴びた

次に注目すべきは、2月1～2日にFacebookシェア数が大きく跳ねている点です。ニュース元は昨年2月1日にゴディバジャパンが仕掛けた「日本は、義理チョコをやめよう。」というメッセージでした。

過去10年を振り返ると、「逆チョコ」「友チョコ」「自分チョコ」といった新しいチョコ利用シーンが話題になってきましたが、ゴディバは習慣になっていた「義理チョコ」に目をつけたところが面白かったですね。Twitter上のつぶやきや反応を見ていると、「義理チョコ」という習慣に対して、面倒臭さなどネガティブなイメージを持っている人も大勢いたことを知りました。Pouch記事ではゴディバジャパン社長への取材も含め、詳しく紹介されています。（下記）

「日本は、義理チョコをやめよう。」ゴディバジャパンの思い切った新聞広告が多くの人たちの共感を呼んでいます(Pouch)

【一石投じる】「義理チョコをやめよう」ゴディバジャパンの新聞広告が話題https://t.co/HxY8DNiKzk

「社内の人間関係を調整する日ではない」との広告を日本経済新聞に掲載。義理チョコについて「この時代、ないほうがいい」と記した。 pic.twitter.com/FAnqC09ljO

— ライブドアニュース (@livedoornews) 2018年2月1日

図2を見ると、どのような「切り口」や「媒体」での露出が生活者の反響を生み出しているか、エッセンスを読み取ることができます。これらを日々、確認・仮説出ししておくと、次回のPR企画立案に役立つと思います。また、掲載されている媒体の傾向やニュース元を知ることで、メディアリレーションもより戦略的に実行できるかもしれません。

ちなみに、ゴディバの「義理チョコやめよう」に対抗し、ブラックサンダーが「義理チョコ文化を応援」という正反対のスタンスを表明しているところはブランドそれぞれの意志を感じられて面白いですし、（敵対という意味ではなく）対立軸を作ることで、クチコミを誘発しやすいでしょう。

さいごに

ビルコムではBtoB、BtoC、有形商材、無形商材、日本初上陸PR、インフルエンサーマーケティング支援、広報支援など、幅広い支援を行っています。 お困りの際はお気軽にお問い合わせくださいませ。



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（書き手：PR Tech局 マーケティングリーダー　田中幸司）

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